2013/11/26

フルフォード週刊英文報告日本語版〜2013年11月18日刊行分〜

はじめに:
ベンジャミン・フルフォードさん(=カナダ系日本人=捜査ジャーナリスト兼...革命家???^^)が配信していらっしゃる週刊報告は日本語版と英語版の両方があるのですが、この度ご本人様の了承を得て、以後、氏の週刊英文報告を発行から一週間遅れで日本語訳したものを日本の読者諸氏に公開してよいことになりました。文責訳責は私Andre Altairです。
今回がその記念すべき日本語訳版公開第一回目です。なお、オリジナルの英文記事も日本語記事も共に有料です。諜報機関からの情報、ではなくて諜報、をもとにして世界の流れ、目下水面下で交渉進行中の「新金融システム」の動向やカバルの動向について、あるいは新時代について、などが詳しく述べられています。御一読の価値は充分にあります。

凡例:
・本文内の括弧は筆者フルフォードによる。また括弧内でイコール(=)で結ばれているものは訳者による補足的注釈で あったり、原語を表す。
・極力英語オリジナルの文意を損なわない程度に若干の言い回しの工夫を施している箇所もある。
・冒頭太字は、タイトルを表す。また英語版日本語版共にオリジナルサイトURLを付した。

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・フルフォード(20131118日)~カバルが降伏交渉のただ中に。700兆ドルを譲渡する、ないし人類一人一人に1万ドルを譲渡する、と持ちかけられる~


benjaminfulford.net (英語週刊英文報告公式HP)
benjaminfulford.jp (日本語週刊報告公式HP)




15人の個人から構成される委員会の代表者らが、カバルにとっては平和的である合意を工面しようと試みている。これら代表者は、アメリカドルの創造と配分を行う権限を持っている、と、また、その他の大半の私的所有されている中央銀行によって創造されているところのもろもろの通貨についての権限も持っている、と主張している。
先週、ホワイト・ドラゴン・ソサイエティの代表者との交渉において彼らは合意したわけだが、その合意内容とは、まず手始めに700兆ドル(あるいは換算して、惑星地球にいる全ての男性、女性、子どもそれぞれに財やサービスという形で1万ドル)を利用可能にするというものだ。また、全ての国々の負債の免除(彼ら代表者らが言うにはその負債の中には1700年代中頃にまでさかのぼるものもある)を行うことにも彼らは合意した。

委員会が主張するところでは、自分たちは二人のアジア人男性(ともに90歳を超える)、5家のアジア人家族、7家のヨーロッパ人家族、そして1家のロシア人家族を長としているとのこと。

先週はまた、アジア人の銀行業一族とWDSとの間でもミーティングがあった。この一族は世界のゴールドの大半についての権利(=所有権)を主張している。また、世界の人々と国々に700兆ドルを配るという件の提案を彼らは合意できるものとした。

しかしながら、最終戦争を始めようとするシオニストの悪夢にいまだにしがみついている強力な派閥がまだある。そのなかでも特にニューヨークのコーエン犯罪一家と、P2ロッジのハイランクの高官によればその名をジュゼッペ・ディ・アントニオというところのP2ロッジのメンバーがそうである。彼(=高官)いわく、ディ・アントニオは、フランシスコ(=フランチェスコ)教皇を殺そうとする最近起きている脅しの背後にいる人物なのだそうだ。このグループはモサド内に高度に組織化された派閥を有しており、ニューヨークとロサンゼルスに拠点を置くメディア・コングロマリットのトップに座している、と彼は述べた。彼はさらに続けて、連中の主立った金融組織はLeumi銀行であると付け加えた。連中はペンテコステ派のカルトも運営していると彼は述べた。上記の家族たちの代表者はこうしたグループが存在することを認め、連中とかかわるに際して助けが必要になると述べた。

ニューヨークは極度にギャングに汚染された街であるというのは本当だし、それは、忌まわしい化け物ヒキガエルことヘンリー・キッシンジャーおよびラリー・ザ「やっちまえ」シルバーシュタインが未だに孔雀のように威張って(街を)歩いているという事実からも証明できる。ミネソタからニューヨークまで市民軍=国民軍(=militia)を送り込んでこうした犯罪者たちの逮捕を始めて、手錠をかけて企業メディアのカメラの前でパレード行進する必要があるのかもしれない。そうすることによって事態はもはやいつも通りの手慣れたビジネスなどではないのだということを全員が見て取れる。もしミネソタ州の人々が助けを必要とするなら、疑いもなくカナダ人によって武装された軍隊(=つまりカナダ正規軍)が、招待を受け次第、利用可能になるだろう。

カリフォルニア州の人たちもまた、ロサンゼルスにいるコーエン・ギャング集団を一斉検挙する必要がある。その際にはラティーノの助けを得ることは確かだ。

これが起きないならば、世界の人々にとってつぎのことが証明される事になる。つまり、かつて主権を持っていたキリスト教的なアメリカ合衆国共和国が今やサタン崇拝者のバビロニアン(ユダヤ人ではない)ギャングらによって仕切られているということが証明されるのだ。

フランス人はフランス人で彼らの役割を果たしており、つまり、先週WDSに、グーグル、NSA、Facebookの演算センターの的確な位置座標を暴露した文書を渡すことによってWDSを援助した。この情報が配布されたという言外の脅威として、こうしたデータ・センターは大陸間弾道ミサイルで排除されうるということが挙げられる。
大西洋海底の国際通信ケーブルを、必要であれば切断することの準備がヨーロッパ人によって為された。これは欧州の金融およびコンピューター・ネットワークへのNSAによるハッキングへの対応である。合衆国政府がいかに孤立しているかを示す鮮明なサインでもある。

ならず者合衆国政府について言えば、2011年3月11日の日本に対する核および津波による大量虐殺に加担した既知の参加者リストに次の名前を付け加えることができる:とあるエージェンシーが情報源なのだが、その名をリチャード・メイヤーズ将軍という。メイヤーズ将軍は911の大量虐殺のあと、ペンタゴンの統合参謀本部の議長に就任している。

アメリカ人民がメイヤーズ将軍のような犯罪者らを一斉検挙して投獄しないのならば、かの国(=アメリカ)の首にかかっているところの国際金融の網がより一層キツく絞まることになる。様々なニュースレポートから判断して言えば、たとえばいわゆるオバマケア健康保険詐欺は、これはワシントンDCの中にいる企業政府が自らの沈没を防ぐために二三週間延命するという目的で保険金を盗み取ろうという努力にすぎない。

オバマを代表者として主張するペンタゴン派閥は、もし自身らを救いたいならば出来るだけ早くニューヨークに突入してウォールストリートの犯罪者たちを逮捕し始める必要がある。

いずれの場合にせよ、カバルの最後の悪あがきを一掃しようという動きが継続する一方で、約束された700兆ドルをどう配分するかという諸々の提案が俎上にのっている。

WDSは以下に示す既存の組織やグループが、腐敗なき、インフレーションなきやり方でその700兆ドルを配分するにふさわしい/資格がある、と提案した:
台湾からの代表者らを含んだ中国政府、ローマカトリック教会、中南米の諸政府、日本政府、ASEAN、イギリス連邦(インドが責任的役割を担うと仮定して)、フランス、フランス語圏のアフリカ、合衆国共和国、そしてカナダ政府に北ヨーロッパ、プラス、ロシアとイスラム世界。

これはただ、初期の提案に過ぎず、こうした組織的構造体(=国々)は比較的腐敗を免れていると証明したからだ。もちろんイスラム諸国は多彩にわたる歴史的言い争いをえり分けて、財政的支援が彼らのもとに行く前に単一の代表者を選び出さねばならない。

WDSによるこの提案は既存のドル体制でのみの条件であり、新しく政府が発行する通貨やビットコインのような草の根通貨、またはその他の独立系集団からの計画を除外するものではない。これらの既に先行して存在する集団であればビッグ・プロジェクトを遂行するにあたってマネーが流れるようになれば迅速に行えるだろうという事実を単にこの提案は反映しているに過ぎない。

これがどれだけ早期に起きるかについて私たちはいかなる予想も下さいないけれども、重要なプレイヤーらが会合を行いつづけてきているということと、「惑星を救う」という大規模なキャンペーンを始めるという一般合意が今や存在しているということは確定付けられる。

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